自分自身もアラフォーといわれる年代になり、「老後資金」という言葉が気になるようになりました。言葉としては気になるものの、老後資金はいったいいくら必要なのか、漠然としていてはますます不安です。
夫婦の場合と一人暮らしの場合では準備すべき金額も変わりますのでその両方を見ておきましょう。
50代の中でも、子供の教育費がすでに終わっているご家庭と、教育費がこれからかかるというご家庭があると思います。とはいえ、どちらにも老後はやってきます。ここでは50代からの老後資金の貯め方の３つのポイントをお伝えします。
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老後資金はいくら必要？
65歳でリタイアしたとき老後資金はいくらあればいいのでしょうか。多くの人は公的年金だけでは賄えない可能性が高いというのが現状です。必要な金額は、夫婦か、一人暮らしか、老後の暮らし方や夫婦の年金、持ち家の有無などで大きく変わります。タイプごとの必要額やどう用意するかを考えてみました。
厚生労働省は昨年７月に、平成27年の日本人の平均寿命について、男性が80.79歳（平成26年80.50歳）、女性が87.05歳（同86.83歳）で過去最高となったことを発表しています。60歳男性の平均余命は23.55年、女性28.83年。このことから考えて、６０歳以降３０年は生きると過程して試算するのがいいですね。
支出を確認
生命保険文化センターが行った意識調査では、夫婦2人の老後生活費についてつぎのような結果になっています。
- 老後の最低日常生活費は月額で平均22.0万円
- ゆとりある老後生活費は平均34.9万円
上記は平均なので、持ち家か賃貸かでも月々単純に住居費分は差があるということです。
一人暮らしだと半額でいいかというとそうでもなく、単身住宅ローンありで計算してみると、最低日常生活費22万円となりました。（駐車場代、住宅ローンを含む）つまり、一人暮らしの場合でも22万円程度は必要という結果に。住宅ローン、駐車場代がなければ月15万円程度でしょうか。でもローンの代わりに家賃が要る方もあるので15万～22万円はいると思っていいですね。
収入を確認
国民年金は加入年数によって受け取る老齢基礎年金の額が変わります。厚生年金の場合、老齢基礎年金＋老齢厚生年金という形になり、老齢厚生年金は収入によって受取額が変わるので、一様にいくらという事は言えません。
参考までに下記の表で自分はどのくらいの目処はつくかもしれません。
出典：厚生労働省「平成27年度の年金額改定について」
３５歳を過ぎると節目の歳に「年金定期便」が届きます。「年金定期便」でこれまでの加入実績に応じた年金額を確認すると、大体いくらぐらいかわかります。
つまり、６０歳時点でいくら必要？
- 老後の生活費月額22.0万円で計算すると
２２万円×１２ヶ月×３０年＝７９２０万円
- 上の表を参考に独身自営業なら年金月額6.5万円
6.5万円×１２ヶ月×３０年＝２３４０万円- ７９２０万円－２３４０万円＝５５８０万円 必要！
- サラリーマン夫婦なら年金月額２２万円
２２万円×１２ヶ月×３０年＝７９２０万円- 最低日常生活費で計算するとトントン！
- ゆとりある老後生活費で計算すると
34.9万円×１２ヶ月×３０年＝1億２５６０万円
１億２５６０万円－７９２０万円＝４６４０万円 必要！
という驚愕の結果に！
他の資料で、６０歳時点で３０００万円は貯蓄が必要というのを目にして工ｴｴｪｪ(´д｀)ｪｪｴｴ工無理！っと感じでしたが、管理人のように自営業者の場合、５５８０万必要という結果に。
実はサラリーマンさんや公務員だと、ここに退職金という資金が投入されます。それによって、準備しておかないといけない金額はその分少なくていいということになります。
逆に、退職金の準備のない自営業者はかなりの自助努力が必要ということになります。
５０代からの老後資金の貯め方３つのポイント！
最近は定年退職の年齢も65歳にまで引き上げられているようですが、少子高齢社会で、いずれは70歳まで働かなければならなくなることもあるかもしれません。
60歳までにと考えると、期間が短く感じますが、現実的には60歳で全く仕事をしなくなる方は多くないというのが現状のようです。仮に、65歳からがセカンドライフと捉えれば、期間もそれなりにあり、ラストスパートの時期ともいえます。
ポイント１）子供の塾代として遣っていた妻のパート代は全て貯蓄にまわす
子供が大学に進学ともなれば、教育費も大変な時期ではありますが、親の貯蓄がまったくゼロで老後を迎えるのは子供にとっても不安なことです。
進学には奨学金を利用するなどできるだけ有利に資金を調達して、その分を老後資金として貯蓄をはじめるくらいの気持ちが必要です。
知人は子供の進学に合わせて教育ローンを借りて、その分、手元にあるまとまった資金で株式投資をしてプラスを生んでいました。教育費の金利より多く運用益を出していたようです。
ポイント２）老後資金の準備の最強は「個人型確定拠出年金（401K）」
いまから老後資金を目的に日本国内の商品で検討される方は、これが一番だと私は思います。保険会社では、軒並み貯蓄性商品の売り止めが続いていいますが、そんな中、各社こぞっって外貨建て終身保険、外貨建て個人年金、変額終身保険、変額個人年金など、これまで存在していたにも関わらずあまりオススメしていなかった商品を必死に販売しているようですね。
各商品一長一短あって、悪いとはいいませんが、老後資金準備のいまの最強は「確定拠出年金」といえると思います。
確定拠出年金の個人型プランの加入対象者が2017年1月からは全ての企業にお勤めの方、専業主婦の方、公務員の方まで拡がり、20歳以上60歳未満なら基本的に誰でも加入できるようになったのです。（国民年金基金の払い込みを免除されている人・国民年金非加入者を除く）
制度改正に伴って、2016年9月16日、個人型確定拠出年金の愛称がiDeCo（イデコ）に決定し、銀行、証券会社がかなり力を入れてアナウンスしたので名前は聞いたことがあるという方も多いのでは。
個人型確定拠出年金「iDeCo（イデコ）」とは？
加入者が月々の掛金を拠出（積立）し、予め用意された金融商品で、運用し、60歳以降に年金または一時金で受け取ります。※60歳になるまで、引き出すことはできません。
「iDeCo（イデコ）」の絶大なメリットは税制優遇
- 積立金額は「全額所得控除」の対象です。
- 運用中は「運用益非課税」です。
- 受け取る時「公的年金等控除」「退職所得控除」の対象です。
さらに、６０歳まで引き出せないからこそ、老後の備え「自分年金」が準備しやすいといえます。都合で、積立額の減額や、休止も可能です。
管理料はかかりますが、所得税を払っている方であれば、住民税と合わせた税負担の軽減が年間口座料（6000円程度）を一般的に上回ります。
「iDeCo（イデコ）」のデメリット
iDeCo（イデコ）のデメリットとしては、運用成績に応じて将来の受取額が変動するということ。しかし、これはメリットでもデメリットでもあります。ただし、運用商品の指図ができるので、積立期間や希望の応じて、リスクの少ない元本確保型から積極運用型まで自分の意向にあう商品を選ぶことは可能です。
また60歳までは途中で解約して引き出すことが原則できませんので注意しましょう。無理なく続けられるようにすることが大切です。最低の積立金額は５０００円。休止も可能です。
ポイント３）収入を得続ける仕組みをつくる
多くの人が年金だけでは豊かな老後生活を送るには不足するということをお伝えしました。倹約、節約して支出を減らすというのも選択肢のひとつではありますが、希望のセカンドライフではないかもしれません。
アラフォーを迎えた管理人は「４つの収入の柱」を持つことを提唱しています。４つとは「不動産収入、事業収入、配当収入、給与収入」です。このうち、給与収入は６０歳もしくは６５歳で途絶えてしまう収入になる方が多いので、セカンドライフに活躍するのはそのほかの３つの収入になると思います。
不動産所得については別の記事でそのメリットや取り組み方のヒントをお伝えしています。現在は定年もなく、セカンドライフにはいって、時間や場所にしばられることなく収入を得られる可能性に魅力を感じてインターネットビジネスに取り組んでいます。
どの収入の柱も、今日始めて、明日収入になるというものではありません。豊かなセカンドライフが送りたい！と思ったいまからでもスタートできるのです。
まとめ
- 老後の最低日常生活費は月額で平均22.0万円
- ゆとりある老後生活費は平均34.9万円
であることがわかりました。持ち家の有無や、生活スタイルにもよりますが、多くの場合、年金だけでは豊かなセカンドライフは送れない！ということがわかりました。何かしら、自助努力をしなければ「老後難民」「下流老人」も他人事ではないということです。
５０代からスタートする老後資金作りにおいては
- 子供の教育費分は貯蓄にまわす
- 個人型確定拠出年金「iDeCo（イデコ）」を活用する
- 収入を得続ける仕組みをつくる
という３つのポイントで、思い立った時がはじめ時です。もちろん今の生活も愉しみたいですし、セカンドライフも愉しみたい！メリハリをつけて豊かなセカンドライフを迎えましょう。
いっしょにがんばりましょう♪
