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がん保険は不要?2018年がん保険の特徴と保障内容、必要性を検証してみた!

投稿日:2018-04-11 更新日:

2人に1人ががんになると言われる時代になっており、がん保険に加入していないと十分な治療がうけられないかのようなCMも流れるなか、保険のご相談の中では、がん保険は本当に必要ですか?というご質問を受けるケースも増えています。

一方でネット上にはがん保険は不要論も目にすることが増えました。ここでは、がんの治療法と最新のがん保険の保障内容を確認しながら、がん保険は必要なのか検証してみます。

最近のがんの治療事情とは

がんの治療は進歩しており、治療の選択肢も増えています。それに伴い、がん保険の保障内容も変化しており、2018年4月には、がん保険契約件数NO1のアフラックが新商品を出しています。まずは最近のがん治療の特徴をみていきましょう。

がん治療は3大治療単独や組み合わせなど多様化

3大治療とは

  • 手術
  • 放射線治療
  • 抗がん剤・ホルモン剤治療

実際には、三大治療のうちいずれかを単独で行う場合や、手術後に再発予防として抗がん剤・ホルモン剤治療を行うなど組み合わせて行う場合も増えています。

高額になる先進医療

健康保険制度が適用されない先進医療を治療の選択肢にしたい場合もありますが、健康保険が適用にならないため、高額になります。

  • 重粒子線治療・・約309万円
  • 陽子線治療・・・約276万円
    ※厚生労働省資料(平成29年1月25日中央社会保険医療協議会総会資料)より

さらに、先進医療は医療技術ごとに適応症および実施する医療機関が限定されるため、いざ受けようとすると、交通費、宿泊代、家族の付添費など治療以外の費用が掛かるケースが多くなっています。

通院治療は増加傾向

近年のがん治療においては通院(外来)治療が増加傾向にあり入院の割合を上回ってきています。

出典:https://financial-field.com/insurance/2017/10/04/entry-4656

がん治療は、平成17年以降、通院治療が入院治療を上回ってきています。

がん保険の保障内容の変化

古くは、がん保険は「がんで亡くなったら」受け取れる保険でしたが、現在では「がんの治療に専念するための」保険に変化しています。

通院保障の変化

がん保険は、基本的に「がんの入院は日数無制限で保障」が一般的です。が、治療方法の変化によって入院は短期化し、それに変わり通院治療が増加傾向にあります。そのため、通院に力を入れた保障内容に変化してきています。

ただし、同じ「通院特約」という名前でも内容は各社各保険商品によって受け取れる条件はまちまち。例えば

  • 入院が条件かつ、退院日の翌日からその日を含めて180日以内、1入院45日/通算730日
  • 入院が条件かつ、退院後1年以内にがん治療を目的として通院したとき60日限度
  • はじめて確定診断された日、所定の治療を受けた日、または退院日の翌日から365日以内の通院

など、各社条件が異なるので、加入されている方は確認しておくことをおすすめしますし、新たに加入される方は、どんな時に出るのか、本当に役に立つのか、要チェックです。

三大治療の増加による保障の変化

以前からある、「手術給付金」に加えて、「放射線治療給付金」「抗がん剤治療給付金」「ホルモン剤治療給付金」など治療毎に特約という形で、保障を手厚くできる保険商品が増えています。

先進医療特約の内容の変化

先進医療特約も、以前は通算金額が600万円、1000万円が主流でしたが、現在では多くの会社が「通算2000万円まで」に変化しています。

また、先進医療を受けれる医療機関が限定されているという点から、「がん先進医療一時金」などの名目で先進医療を受けた場合に一時金(諸雑費にも使える)が合わせて出る形のものも出ています。

診断給付金の変化

がん診断給付金、いわゆるがんと診断されたら一時金で受け取れるという部分についても、各社条件が異なります。

  • 保険期間中1回のみ
  • がんと上皮内新生物が同額保障のもの
  • がんと上皮内新生物の保障金額が異なるもの
  • 上皮内新生物は対象でないもの
  • 2年に一回を限度に回数無制限のもの
  • 3年を1回を限度に回数無制限のもの

さらに、2回目以降の診断給付が出てくる条件も、「入院が条件」「再発・転移が条件」「継続治療中でも2年経過すれば可」など各社条件が異なります。

一般の方がこれら全てを理解して、商品を選ぶのは非常に難しい と言わざるを得ないというのが現状です。

がん保険は必要?不要?

がんの治療に限りませんが、入院、手術、治療の全てが健康保険でまかなえるわけではありません。また、がん保険に加入していれば全てがまかなえるというわけでもありません。

「2人に1人ががんになる」という数字をどうみるかということもありますね。お客様の中にはまじめな顔をして、「2人に1人ががんになるということは、2人に1人はがんにならないってことだよね」とだからがん保険は加入しないという選択をされる方もいます。

がん保険は不要!?

がん保険は不要とする方の意見の代表的なものは以下のとおり。

  • 「公的保障で十分だから」
  • 「貯蓄で賄うから、がん保険は不要。」
  • 「医療保険に入っていれば、がん保険は不要。」
  • 「2人に1人の確率。がん保険の保険料を払うよりは、貯蓄にまわしたほうが経済的に合理的だから、がん保険は不要。」

がん保険の必要性

日本には充実した公的医療保険制度があります。公的医療保険とは、会社員が加入する健康保険、自営業者が加入する国民健康保険、公務員が加入する共済組合、75歳以上の高齢者が加入する後期高齢者医療制度などがあります。

病気やケガで医療機関を利用した場合には、自分が属する医療保険制度によって1割~3割の医療費を負担するだけで済むようになっています。しかし、全ての医療費が公的医療保険で保障されるわけではありません。公的医療保険で賄えない費用は大まかに以下のとおり。

  • 保険診療以外の、自由診療、混合診療による治療
  • 入院時の食事代
  • 入院したことによってかかる雑費や日用品代
  • 差額ベッド代
  • 高度先進医療費
  • 家族の見舞いの交通費

短い入院で完治できる場合は、ある程度、治療費に使っていいお金の準備がある場合は「がん保険は不要」という判断もアリだと思いますが、一般的なご家庭な場合ですと、預貯金があったとしても、子供の教育費、老後の資金としての預貯金などつかいたくないお金である場合も多いです。

また、前述のとおり、高度先進医療は治療費が高額になりますし、三大治療以外の治療も、「治る可能性があるのなら」と費用に関わらず最善を尽くしたいというのが心情ではないでしょうか。

実際にがん診療の現場では、医師が、保険に加入しているか尋ねたり、また若い方に対しては親の職業を尋ねるといったことも耳にします。治療費が出せるか出せないかで、治療の選択肢を狭めてしまうのは大事な家族にはさせたくないことです。

がん保険は必要か?のまとめ

元気で働いている間には、万が一がんになったとしても、公的保険制度や、医療保険でまかなえる気がするというのも一般的な考え方です。

ただし、がんには、再発・転移の不安もあり、治療も長期間に渡る場合も多いです。そうした中、それまで通りの収入が維持できるかどうかの問題もありますし、先進医療や、自由診療を想定するなら、貯蓄の少ない家庭こそ、がん保険は必要だと感じます。

大切な家族ががんに罹った時に、経済的な理由で、治療の選択肢を狭めることはしたくないと感じるのではないかと思います。

そして、同じ準備をするなら、家族ががんに罹ったとき、せめて経済的な不安をできるだけ小さくするために役立つがん保険選びをしていただきたいと思います。

今後を考える

万が一、大病に罹ったら、残業ができない、休みがちになる、離職しなかればならなくなる・・など不安もあります。

今の時代、国の年金制度、健康保険制度などをみても、このままでは苦しくなるばかり。何かしら、手を打たないと、と漠然とした不安を抱えている人も増えています。

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