経済週刊誌やマネー雑誌などを見ていると、「医療保険は必要ない」と唱えるFPや元保険セールスマンが増えてきています。
実際、医療保険の必要性については、FPの中でも、必要という人、必要ではないという人に分かれます。保険のご相談の中にも、「医療保険は必要ないのではないかと思います」と言われるお客様も増えています。
FPも「お金の専門家」という位置づけではありますが、実はひとりひとり考え方は違っています。医療保険についてもそうですが、例えばご相談の多い、「住宅ローンの繰上げ返済」についても、繰上げ返済推奨派と繰上げ返済しない派のFPがいます。
ここでは、医療保険の必要性について、まずは一般論で必要な人、不必要な人の違いを押さえながらあたなの家ではどうかを考えるヒントをお伝えしたいと思います。
医療保険の必要性。必要ないと言われる理由４つのポイント
医療保険必要ない派のFPや元保険営業マンなどが医療保険が不要という理由をまとめてみます。
①高額医療費制度により、医療費はそこまで多額にならない
入院すると医療費が高くつくというイメージがあります。窓口での自己負担は3割で済むとはいえ、高額な手術を受けたり、治療が長期に渡った場合、3割といえど経済的ダメージは少なくないでしょう。
ここで登場するのが、高額療養費制度です。医療費の家計負担が重くならないよう、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が１か月（歴月：１日から末日まで）で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する「高額療養費制度」があります。
出典：厚生労働省・高額療養費制度
例えば、100万円の医療費でも、窓口負担はその３割の30万円。さらに高額療養費制度をつかえば実際の自己負担は87,430円というものです。この程度なら、医療保険という形で準備しなくとも大丈夫というのが不要論の考え方です。
②医療費が高額にならないため貯蓄の取り崩しで対応する
公的医療保険により自己負担額が高額になりにくくなっています。そのため、何か病気をしたとしても現在の貯蓄で医療費を支払えるなら必要ないという考え方です。
入院時の自己負担費用（※治療費・食事代・差額ベッド代なども含みます。）
- 1日平均：16,000円（平成22年生命保険文化センター調べ）
- 20日入院した場合：16,000円×20日=320,000円
そもそも、これを高額とみるか少額とみるかは家庭によってかもしれません。
③傷病手当金があるから必要ない！？
病気や怪我で一時的に働けなくなると、収入が止まる可能性があります。実入りが無ければ医療費どころか生活だって危うくなります。そういった場合に、もしあなたがサラリーマンであれば、傷病手当金があるからそこまで心配する必要はないというのです。
傷病手当金とは、会社員が病気や怪我などで就業できない状態になった場合に支給される給付金のことです。会社を休んで4日目から1年半までが支給期限で、その間は手取り額のおよそ7割が毎月支給されます。
確かに、サラリーマンならこの考え方もアリかもしれませんが、自営業者にはそもそも傷病手当の制度はありませんのでここは理由になりませんね。
④医療保険の保険料そのものがもったいない
これは保険商品全般に言えることですが、特に医療保険は、支払った保険料に対し得られる給付金が少なすぎるのではないかと指摘されています。
30歳の男性で、A社の終身医療保険（60歳払済）を見積もってみたところ、以下のような結果になりました。
- 日額5,000円（60日型）
- 月額保険料 2,276円
- 保険料払込総額 819,360円
※1入院60日型
入院給付日額5000円で1ヵ月フルに入院したときの給付金は15万円です。60日間では30万円。単純計算ではありますが、総支払い保険料82万円の元をとるには、生涯で5.2ヵ月入院すればよいことになります。
しかも、１入院60日型ということは、1つの傷病名での入院は1回につき60日。日額給付の部分だけでいえば、1回の入院で最大でも30万円しかもらえないということです。このことから、その程度なら、保険料分貯蓄して貯蓄で備えればいいので医療保険は必要ないという考え方です。
医療保険の必要性。必要と言われる理由４つのポイント
こんどは、医療保険必要派のFPや保険営業マンが「医療保険は必要です」という理由をまとめてみました。さらに私の「医療保険」についても思いもお伝えしておきます。
病気の種類によっては長期入院の可能性も。
厚生労働省大臣官房統計情報部、平成27年(2015)医療施設（動態）調査 によると、平均在院日数は、当然、疾患によって入院日数に違いがありますが、同じ疾患でも医療の進歩により経年では短くなっています。
さらに、医療費を削減したい国は、平均在院日数の短縮化を打ち出し、いつまでも患者を入院させるのではなく、手厚い医療体制をとって、早く病気を治して患者を退院させたほうが病院の利益が増えるような政策誘導を図ったのだ。その結果、医療保険についての話をすると、必ずといっていい程「病院は長い入院をさせてくれない」という話がでてきます。
確かに一理あります。ではどんな病気でも短くなっているのでしょうか？厚生労働省平成26年患者調査の概況から病気別の平均入院日数を挙げてみます。
- 悪性新生物 19.9日
- 糖尿病 35.5日
- 高血圧性疾患 60.5日
- 心疾患（高血圧性のものを除く）20.3日
- 脳血管疾患 89.5日
- 精神及び行動の障害 291.9日
確かに、がんについては入院期間は短期化の傾向にあり、その印象がとても強いようです。しかしながら、脳血管疾患は約３ヶ月、精神疾患にいたっては平均在院期間が９ヶ月超という結果になっています。
高額療養費制度を利用し、傷病手当も受給したとしても、生活費や教育費、住宅ローンなどの支払いは普通に続く中、医療費の自己負担分、さらには高額療養費の対象にならない差額ベット代などの支払いが発生するとなるとやはり家計のダメージは否めないと思います。
また、よくある共働き夫婦であっても、例えば主人が長期入院となれば、妻も今まで通りの勤務ができるとも限りません。本人のみならず相手の収入減も考える必要があるのではないかと思います。
貯めてきた貯蓄を切り崩さないといけない
先程の、貯金で賄うということと表裏一体ではありますが、多くの家庭にとっての貯蓄は病気の入院費のための貯蓄の意識ではないように思います。
教育資金、マイホームの頭金、車の買い替え費用・・。我慢できるものもありますが、「母親が入院したから、進学をあきらめてね・・」というのは病気になっている当の本人にとっては辛いことなのではないかと思います。
元気な時にする節約や家計のやりくりでの保険料捻出と、病気になって働けない、収入は減るという状況の中、貯蓄を取り崩さなければならない気持ちを考えると、個人的には元気なときのやりくりで備えるほうが精神衛生上、いい気がします。
元気なときの安心感と入院をしたときの精神的な安心感がほしい
なにより入院しないで元気で過ごすことが一番ですが、もし入院するようなことがあっても、入院費はなんとかなる、入院期間中の生活費の補填もできる・・いつ治るか、いつ退院できるかわからないときでも経済的な安心感が得られる・・。
病気で病状が心配なときにお金の心配までしなければならない状況は避けたいものです。
日本の社会保障制度はこのまま続かない可能性がある
これも、医療保険不要論と表裏一体ですが、現在の健康保険制度や、高額療養費制度、などの社会保障制度がこのまま続くのかという問題があります。
少子高齢化社会が進むにつれ、社会保障の財源が問題になるのは間違いありません。
そうした場合、将来医療費の引き上げの可能性もありますし、自己負担が大きくなる可能性は否めません。実際、私が社会人になったときは医療費は１割負担、老人は医療費ゼロでした。自己負担が増える方向での改正の可能性が高いでしょう。
つまり医療保険は必要か？必要ないか？
必要論と不要論のポイントをお伝えしてきましたが、結論は「人によって」違うと思います。どんな人に必要で、どんな人には必要ないかの目安を考えてみました。
さらに、医療保険に入るなら押さえておきたいポイントをお伝えします。
医療保険が必要な人
- 貯蓄が少ない人。多くても入院・治療費として取り崩したくない人
- 自営業の人
- 子どもが小さい人
- シングル家庭の人
医療保険が必要ない人
- 貯蓄が十分あり、入院・治療費に貯蓄を取り崩すことに抵抗のない人
- 医療保険を損得以外で考えられない人
- 会社の福利厚生制度が充実していて保障が不要な人
もし、医療保険に入る事を検討するなら、１入院の限度日数が長いものを選ぶべきだと思います。（45日、60日、120日、730日などがあり、保険料は１入院の限度が長いほど高くなります。）
まとめ
医療保険の必要性を考えながら、必要か必要ないか検証してみました。
が、結論としては「人によって」（勤務先、家族構成、気持ち）違うと思います。そもそも保険は損得で考えるものではないと思っています。損得だけで考えれば、おそらく医療保険はお金の損得で言えば損になります。
保険で得をするとしたら、保険に入ったばっかりの時期に大病で長い入院生活を送ることでしょうか。でも、だれもそんな事は望んでいませんよね。
一般論で、子どもに医療保険は要らないよね？と言われることもよくあります。が、シングル家庭の我が家の場合でいえば、子どもにも医療保険は必要です。
なぜなら、子どもが大病で長期入院ともなれば、現在の仕事量をセーブするか休職するか、いずれにしても収入減は免れません。それでも、住宅ローンも学費も普段の生活費も今まで通りかかり、さらに医療費もかかるのです。
高額療養費は大変助かる制度ではありますが、差額ベッド代は対象外です。子どもが小さい頃入院をしましたが、親の泊まり込みのためには個室を利用せざるを得ませんでした。
という風に、考え方やライフスタイルによって結論は違ってきます。あなたにとって医療保険が必要かどうかを判断する参考にしていただけたらと思います。
